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アジア株休場の金曜、イラン警戒で揺れる市場と韓国株反発の背景

by 野村 康平
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#アジア株 #イラン情勢 #トランプ #原油 #韓国株

はじめに

4月3日のアジア株は、値動きそのものよりも「どの市場が開いていて、どの市場が閉まっているか」が重要な一日でした。米国市場はGood Fridayで休場、香港もHKEXの2026年カレンダーで4月3日が休場です。台湾市場も連休入りで休みとなり、アジアの主要市場の相当部分が止まりました。残った市場だけが地政学と原油のニュースを受け止める、偏りの強い相場環境だったということです。

そのなかで目を引いたのが韓国株の反発です。韓国総合株価指数KOSPIは4月3日に2.74%高の5,377.30で引け、サムスン電子やSK hynixなど大型ハイテク株が相場を押し上げました。一方で、背景にある材料は明るくありません。トランプ大統領は4月1日の演説で今後2〜3週間はイランを強く攻撃し続ける考えを示し、終結時期も明示しませんでした。原油はこれを受けて急伸し、WTIは111.54ドル、ブレントは109.03ドルまで上昇しています。

この記事では、なぜ休場が多い日に韓国株だけが強く見えたのか、なぜトランプ氏の対イラン警告がアジア株に重くのしかかるのか、そして投資家が今どこを見ておくべきかを整理します。

休場が増幅する薄商いの構図

グッドフライデーの休場連鎖

今回の相場を理解する第一歩は、Good Fridayが単なる欧米の祝日ではなく、アジアの複数市場にも連鎖的に効くことです。Nasdaqの2026年休場カレンダーでは4月3日は米国市場が休場です。AP通信も、4月3日のアジア市場について、香港、シンガポール、豪州、ニュージーランド、フィリピン、インドネシア、インドがGood Fridayで休場だったと伝えています。台湾市場も4月7日までの休場に入りました。

市場が広く閉まる日に起きやすいのは、地域全体の安心感ではなく、むしろ価格形成の偏りです。通常なら複数市場に分散される売買が、開いている市場に相対的に集まりやすくなります。とくに地政学のように見解が割れやすい材料では、参加者が減るほど値動きが大きく見えやすく、今回の韓国株反発もその文脈で読む必要があります。

韓国株が反発した理由

韓国株が上がった理由は、単純なリスク後退ではありません。Yonhapによると、KOSPIは2.74%高で引け、サムスン電子は4.37%、SK hynixは5.54%上昇しました。指数全体が均等に買われたというより、韓国市場の核である半導体大型株の戻りが目立った一日でした。

ここには二つの材料が重なっています。第一に、米株市場では休場前の4月2日にナスダック総合指数が0.2%高で終え、週間では4.4%上昇しました。ハイテクへの買い戻しの流れが、半導体比率の高い韓国株に波及しやすかったとみられます。第二に、イランがオマーンとホルムズ海峡の航行監視に関するプロトコルを協議しているとの報道で、海峡封鎖の最悪シナリオがやや後退したとの期待が生まれました。

ただし、ここで重要なのは「反発」と「安心」は違うという点です。Reutersは、KOSPIが今週なお1.1%安だったと伝えています。4月3日の上昇は、持続的な強気転換というより、急落の反動と一部シナリオの修正が重なった戻りとみるほうが自然です。

イラン警戒と原油高の伝播経路

ホルムズ海峡のエネルギー要衝性

今回のニュースで株よりも先に見るべきなのは、ホルムズ海峡です。米EIAによると、2024年にこの海峡を通過した石油は日量2,000万バレルで、世界の石油液体燃料消費の約20%に相当します。さらにLNGでも、2024年は世界貿易量の約20%がホルムズ海峡を通過しました。EIAは、そのうち83%がアジア向けで、中国、インド、韓国の3カ国で全体の52%を占めたとしています。

この数字が意味するのは、ホルムズ海峡の緊張は中東ニュースではなく、アジアのコスト構造そのものだということです。日本、韓国、インド、中国はいずれも海上輸送に依存するエネルギー輸入国で、海峡リスクが高まると、原油価格だけでなく保険料や運賃まで連鎖的に押し上げられます。とくに韓国のように半導体、造船、自動車を抱える市場では、原油高が企業収益に直結しやすいです。

トランプ氏の警告が相場に与える力学

AP通信によると、トランプ氏は4月1日の演説で、米軍は向こう2〜3週間イランを強く攻撃し続けると述べつつ、戦争終結の具体的な時間軸は示しませんでした。この「強硬姿勢は維持するが出口は示さない」という組み合わせが、市場には最も扱いにくい材料です。実際、Reuters配信記事では、原油は演説を受けて急伸し、4月2日早い時間帯にブレントが106.04ドル、WTIが104.29ドルへ上昇しました。APが伝えた4月3日早朝のアジア時間では、WTI111.54ドル、ブレント109.03ドルまで上値を広げています。

株式市場にとって厄介なのは、原油高が単なるエネルギー株の追い風では終わらないことです。景気減速懸念、インフレ再燃懸念、企業の物流費上昇が同時に意識されるためです。しかも今回は米国市場が休場に入ったため、先物や為替、商品市場の反応が先行しやすい環境でした。開いているアジア市場が「グローバルな不安の受け皿」になりやすく、韓国株の反発も不安定な均衡のうえにあると解釈できます。

注意点・展望

足元で最も注意したいのは、韓国株の反発をそのままアジア全体の強さと読み替えないことです。4月3日は休場市場が多く、通常の横比較が成立しにくい一日でした。指数が上がっていても、参加者の厚みが戻ったわけではありません。

次に見るべきは、ホルムズ海峡の通航改善が本当に進むのか、それともトランプ氏の再警告が再び原油を押し上げるのかという点です。EIAのデータが示す通り、ここは石油もLNGも世界の2割が通る要衝です。安全確保に具体的な進展がなければ、韓国株のような戻りは短命に終わる可能性があります。

まとめ

4月3日のアジア株は、Good Fridayによる広範な休場と、トランプ氏の対イラン強硬姿勢が同時に重なったことで、見かけ以上に特殊な相場でした。多くの市場が閉まるなか、韓国株は半導体主導で反発しましたが、その背景には米ハイテク株の戻りと、ホルムズ海峡の供給不安が少し和らぐかもしれないという期待がありました。

ただし、相場の本丸は依然としてエネルギーです。ホルムズ海峡を通る石油とLNGの比重を考えれば、アジア株の次の方向は企業業績そのものより先に、海峡の安全、原油価格、そして米国の対イラン姿勢が決める公算が大きいです。短期の反発だけで楽観するより、原油と韓国半導体株をセットで追うことが、次の値動きを読む近道になります。

参考資料:

野
野村 康平

マクロ経済・為替・債券

為替・債券・コモディティ市場を横断的にウォッチし、マクロ経済の変動が株式市場に与えるインパクトを分析する。

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