金利急騰下で低PER株が再評価される背景

5月18日の東京株式市場では、日経平均株価が前営業日比593.34円安の6万0815.95円で引け、3日続落となりました。IRBANKの市場データではTOPIXも0.97％安の3826.51ポイントとなり、東証プライム市場では値上がり441銘柄に対し、値下がりは1106銘柄まで広がっています。

相場の重しは、原油高と金利上昇が同時に進んだことです。ロイター配信を掲載したニューズウィーク日本版は、国内10年金利が一時2.800％と1996年10月以来の高水準を付けたと報じました。高PERのAI・半導体関連には逆風が強まり、短期資金は「成長期待の大きさ」より「利益に対する株価の安さ」を見直す局面に入りました。

この環境で注目されるのが、低PER株にMACDの買いシグナルが重なる銘柄群です。25社選出という切り口は、単に割安株を拾う作業ではありません。金利高でバリュエーションの許容度が下がる局面において、短期の反転初動と中期の評価修正余地が同時に見え始めた候補をどう見極めるかが焦点です。

MACD買い点灯が示す反転初動の読み方

ゴールデンクロスを入口にする理由

MACDは、期間の異なる移動平均の差からトレンドの勢いと転換点を捉える指標です。OANDAの解説では、MACDがシグナルを上抜けるゴールデンクロスを買いサイン、下抜けるデッドクロスを売りサインとするのが基本とされています。岡三証券の資料も、MACDとシグナルの比較を売買判断の中核に置いています。

ただし、MACDの買いサインは「株価が必ず上がる合図」ではありません。実務上は、下落トレンドの終盤で売り圧力が弱まり、短期の移動平均が中期の移動平均に追いつき始めた状態と捉えるのが自然です。つまり、反転の可能性が出た段階であり、買いの最終判断にはまだ距離があります。

低PER株と組み合わせる意味は、ここにあります。PERが低い銘柄は、市場から成長性や収益の安定性に疑問を持たれている場合が多く、長く放置されることがあります。そのため、単純な低PERランキングだけでは、割安ではなく「安い理由がある銘柄」を掴むリスクが残ります。MACDの買い点灯は、そうした停滞株に短期資金が戻り始めたかを確認する補助線になります。

5月18日のように日経平均が一時1000円超下落する相場では、指数の下げに連動して優良な内需株や資本効率改善銘柄まで売られることがあります。OANDAの市場概況では、ハイテク株が金利上昇を嫌気される一方、好決算銘柄への物色は残ったと整理されています。全面安の中でも買われる銘柄、下げ渋る銘柄、引けにかけて戻す銘柄をMACDで抽出する発想は、短期の需給変化を測るうえで有効です。

だましを減らす出来高と位置の確認

MACDの弱点は、トレンド転換を確認してからサインが出るため、必ず遅行性を持つことです。特に横ばい相場では、MACDとシグナルが何度も交差し、買いサインの直後に反落する「だまし」が発生しやすくなります。米国株を対象にした比較研究でも、MACD単独の戦略は勝率面で限界があり、RSIや資金フロー系の指標を組み合わせると改善しやすいとされています。

このため、低PER株のMACD買いを確認するときは、少なくとも三つの条件を見ます。第一に、株価が直近安値を明確に割り込まずに底固めしていることです。第二に、買いサイン当日の出来高が過去平均を上回り、単なる閑散相場の交差ではないことです。第三に、MACDが0ラインの大きく下で反転したのか、すでに0ライン近辺まで戻っているのかを確認することです。

OANDAは、0ラインより下のゴールデンクロスだけを買い対象にするなど、クロスの水準でフィルターをかける考え方も有効だと説明しています。底値圏からの反転を狙うなら0ライン下の買いサインに注目し、上昇トレンドへの復帰を重視するなら0ライン接近後の再加速を重視するという使い分けが考えられます。

2026年4月に公表されたVP-MACDの研究も、従来型MACDの課題としてシグナルの遅れや誤シグナルへの弱さを挙げ、出来高やボラティリティなど追加情報を取り入れることで選択的なシグナルになりやすいとしています。個人投資家がすぐに高度なモデルを使う必要はありませんが、「MACDが出たから買う」ではなく、「なぜこの日に買いが増えたのか」を出来高とローソク足で確認する姿勢が重要です。

時間軸の確認も欠かせません。日足MACDが買いに転じても、週足がまだ右肩下がりなら、反発は数日から数週間の自律反発にとどまる可能性があります。反対に、週足の下げ止まりと日足の買いサインが重なる場合は、戻り売りを吸収しながら中期の底入れに移る余地が出ます。短期売買では日足の直近安値を損切り水準にし、中期狙いでは週足の安値切り上げを確認するなど、同じ買いシグナルでも保有期間に応じた検証が必要です。

低PER候補を絞り込む業績と資本効率の条件

PERだけでは測れない割安さ

PERは、株価が1株利益の何倍まで買われているかを示す指標です。金利が上がる局面では、将来利益を高く見積もるほど現在価値が圧縮されやすく、高PER株ほど売られやすくなります。一方、低PER株は現在の利益に対する株価の割高感が相対的に小さいため、金利高相場で見直し対象になりやすい特徴があります。

ただし、低PERは入口にすぎません。PERが低い理由には、業績のピークアウト、構造的な低成長、資本効率の低さ、特別利益による一時的なEPS押し上げなどがあります。投資家が確認すべきなのは、低PERが「過小評価」なのか、それとも「低成長を織り込んだ妥当な評価」なのかという点です。

5月18日時点の相場では、金利上昇が成長株の評価を圧迫した一方、決算の裏付けがある銘柄には買いが残りました。ニューズウィーク日本版の記事では、決算銘柄への物色は旺盛だったと報じられ、キオクシアホールディングスやリクルートホールディングスなどの強さも指摘されています。これは、低PERであっても高PERであっても、最終的には利益見通しの質が問われることを示しています。

低PER候補を見る際は、直近決算の営業利益率、会社計画の保守性、受注残や価格転嫁の進捗、自己資本比率、配当性向を並べて確認します。PERが一桁台でも、来期利益が大きく落ちるなら実質的には割安とは言えません。逆に、PERが市場平均をやや下回る程度でも、増益基調と株主還元の拡大が確認できるなら、MACD買いサインは評価修正の初動になり得ます。

アモーヴァ・アセットマネジメントの低位株オープン月次資料では、2026年4月30日時点のTOPIXの予想PERが18.3倍、実績PBRが1.8倍とされ、同ファンドは予想PER14.8倍、実績PBR1.0倍という特性値でした。この差は、低位株・割安株に市場平均とは異なる評価余地が残ることを示す一方で、投資対象の選別力が重要であることも示しています。

東証改革が促す資本効率の再評価

低PER株を中期で見るうえで外せないのが、東証の「資本コストや株価を意識した経営」です。東証は2023年3月から、プライム市場とスタンダード市場の上場会社に対して、資本コストや資本収益性を意識した経営を要請しています。2026年4月28日には、経営資源の適切な配分を中心としたアップデートも公表されました。

同じく東証が2026年4月7日に公表した4年目の取組み資料では、2026年2月末時点でプライム市場の93％、1472社が開示済みとされています。さらに、プライム市場のPBR1倍割れ企業は2026年3月時点で27％まで低下し、ROE8％未満の企業も43％とされています。市場は、単に利益が出ている会社ではなく、資本を効率よく使い、株価との対話を続ける会社を評価し始めています。

この流れは、低PER株にとって追い風にも選別圧力にもなります。自社株買い、増配、政策保有株の縮減、事業ポートフォリオの見直し、ROE目標の明確化などが進む企業は、PERの低さが再評価の材料になります。一方、現金を抱えたまま投資方針を示さない企業や、低採算事業を放置する企業は、低PERのまま市場に置かれやすくなります。

第一ライフ資産運用経済研究所の分析では、東証要請後の3年間で、低PBR企業群の中にも企業価値を大きく伸ばした企業が少なくなかったとされています。同時に、その変化を東証要請だけの効果とみることには慎重であるべきだとも指摘しています。ここから得られる示唆は明確です。制度テーマだけで買うのではなく、実際の収益性改善と市場評価の変化を同時に追う必要があります。

低PERかつMACD買いの候補を見つけたら、次にPBRとROEを確認します。PBR1倍割れでROEが改善している銘柄は、資本効率の改善が市場評価に反映される余地があります。PBRがすでに高い銘柄でも、利益成長とキャッシュ創出力が続くなら、PERの低さは一時的な見落としである可能性があります。重要なのは、PER、PBR、ROEを単独で見るのではなく、株価がどの指標の改善を織り込み始めているかを読むことです。

また、低PER株では配当利回りだけを安心材料にしない姿勢も必要です。配当が高く見えても、利益が落ちれば増配余地は縮み、株価下落で利回りが見かけ上高まっているだけの場合があります。逆に、現在の利回りが控えめでも、営業キャッシュフローが安定し、自社株買いや累進配当の方針が明確なら、PERの修正余地は大きくなります。MACD買い点灯後の初動では、還元方針の実行力が資金流入の持続性を左右します。

金利と原油高が崩す反転シナリオの盲点

5月18日の市場環境は、低PER株に追い風だけを与えたわけではありません。AP通信は、ブレント原油が一時1バレル112ドルまで上昇し、その後107ドルを下回る場面もあったと報じました。ロイター系の報道では、イラン情勢を背景に原油が不安定化し、インフレ懸念が債券売りを強めた構図も示されています。

原油高は、業種ごとに影響が大きく異なります。エネルギー関連や商社には収益押し上げ要因となる一方、運輸、小売、化学、外食などにはコスト増として効きます。低PERに見える銘柄でも、燃料費や原材料費の上昇を価格転嫁できない企業は、来期EPSが下方修正される可能性があります。

金利上昇も同様です。銀行や保険には利ざや改善への期待が生まれやすい一方、不動産、建設、リース、財務レバレッジの高い企業には借入コスト上昇が重くなります。松井証券の解説では、WTI原油が100ドルを超える水準で高止まりし、米10年債利回りも4.5％を突破したことが、ドル高と金利上昇の背景として整理されています。

したがって、MACD買いが出た低PER株でも、金利・原油・為替の三つに対する感応度を確認する必要があります。売上の海外比率、ドル建てコスト、変動金利負債、在庫評価、電力料金の影響を見れば、割安に見える理由がかなり見えてきます。反転サインが出た日にすぐ飛びつくより、決算説明資料や会社計画の前提を確認してからでも遅くありません。

個人投資家が確認したい三つの条件

低PER株にMACDの買いシグナルが出る局面は、金利高相場の中で「売られすぎた実力株」を拾う好機になり得ます。ただし、候補が25社に絞られていても、すべてが同じ確度で上昇するわけではありません。テクニカルは入口、ファンダメンタルズは継続条件、資本効率は再評価の持続力と位置づける必要があります。

確認順序は三つです。まず、MACD買いが出来高を伴った反転なのかを確認します。次に、低PERの理由が一時的な不人気なのか、利益悪化の織り込みなのかを決算で見ます。最後に、PBR、ROE、株主還元、資本コスト開示を通じて、東証改革の文脈で評価修正が続く会社かを見極めます。

5月18日のように日経平均が大きく下げた日は、相場全体の不安と個別銘柄の改善が混在します。短期の反発だけを狙うなら損切り水準を明確にし、中期の評価修正を狙うなら次の決算と株主還元方針まで確認することが重要です。低PERとMACDの重なりは、買いの答えではなく、調査を始めるための有力な合図です。

参考資料:

• 日経平均は3日続落、金利上昇を警戒　決算銘柄は堅調
• マーケット情報 - 株式市場動向
• 日経平均サマリー（18日）
• Global bond rout deepens as Iran war drags on and underscores inflation fears
• Oil prices keep swinging, and so do stocks worldwide
• Oil prices rise 3% to two-week high on Iran war supply concerns
• 世界的な金利上昇の背景
• 株価平均・株式平均利回り
• 資本コストや株価を意識した経営の実現に向けた対応
• 「資本コストや株価を意識した経営」に関する４年目の取組み
• 低位株オープン マンスリーレポート
• MACDの見方や使い方、売買シグナルについて詳しく紹介
• オシレーター分析の基礎②
• A comparative study of the MACD-base trading strategies
• A Volume-Price-Adjusted MACD Trading Strategy with Sensitivity Calibration for U.S. Equity Indices