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Ｓ＆Ｐ５００短期調整リスク、７％下落シナリオと今週の米株焦点

by 柴田 慎一
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#米国株 #S&P500 #FRB #原油価格 #債券市場

Ｓ＆Ｐ５００に７％調整観測が出た背景

Ｓ＆Ｐ５００を巡り、短期的に７％前後下落するシナリオが市場で意識されています。米国時間９月１８日の終値は７６５０．５０で、年初来ではなお２桁上昇を保っていますが、原油高、米長期金利の上昇、FRBの利上げ再開が同時に進んだことで、高値圏の耐久力が試される局面です。

モルガン・スタンレーのマイケル・ウィルソン氏は、エネルギー価格の再上昇や金融環境の一段の引き締まりが起きれば、Ｓ＆Ｐ５００が７１００付近まで下げる可能性を示しました。一方で同氏は、企業利益の拡大が続けば年末に８０００へ向かうとの強気見通しも維持しています。つまり焦点は、弱気相場入りではなく、強気相場の中でどれだけ大きな調整を許容するかにあります。

原油高と米金利上昇が崩す高値圏の均衡

原油１００ドル台が再燃させたインフレ懸念

今回の調整リスクを考えるうえで、最初の変数は原油です。米エネルギー情報局の週次データでは、欧州ブレント原油のスポット価格は９月４日の１バレル９９．０９ドルから、９月１１日には１１１．８３ドルまで上昇しました。WTIも同じ週に９９．０８ドルとなり、米国の消費者や企業にとってエネルギーコストの負担が再び大きくなっています。

８月の米消費者物価指数でも、エネルギー指数は前年同月比１６．３％上昇しました。ガソリン指数は前月比３．９％上昇し、月次のCPI押し上げに大きく寄与しています。金融市場が原油を単なる資源価格ではなく、インフレ期待と金融政策を動かす要因として再評価している点が重要です。

９月２１日には、米国とイランを巡る外交期待からブレント先物が一時１００ドルを下回りました。インタファクスは、１１月限ブレントが９９．９７ドルまで下げたと報じています。ただ、これはリスクが消えたというより、地政学プレミアムが一時的に縮小した動きです。中東情勢が再び緊迫すれば、原油高がインフレ、金利、株価バリュエーションを同時に圧迫する構図は残ります。

原油高は、エネルギー株には追い風となる場合があります。しかし指数全体では、輸送費、原材料費、個人消費の実質購買力に重くのしかかります。特にＳ＆Ｐ５００はテクノロジーや消費関連の比重が大きく、利益率が高い企業ほど、将来利益への割引率上昇に敏感です。原油価格が１００ドル台で定着するか、９０ドル台に戻るかは、短期調整の深さを左右します。

５％前後の米１０年債が迫る再評価圧力

二つ目の変数は米国債利回りです。FRBは９月１６日、フェデラルファンド金利の誘導目標を０．２５％引き上げ、３．７５〜４．００％としました。声明では、経済活動は堅調に拡大している一方、インフレは高止まりしていると説明しています。景気が崩れていないからこそ、FRBは物価抑制を優先できるという構図です。

FRBのH.15統計では、米１０年債利回りは９月１５日に５．００％、９月１６日に５．０１％を付けました。１０年物TIPS利回りも９月１６日に２．６８％となり、実質金利の高さが株式のバリュエーションに直接響いています。名目金利だけでなく、インフレ調整後の利回りが上がる局面では、将来利益の現在価値が下がりやすくなります。

ゴールドマン・サックスは、Ｓ＆Ｐ５００の予想PERが年初の２２倍から１９倍へ低下したと分析しています。これは株価が崩れたというより、利益成長によって指数が支えられる一方で、投資家が１ドルの利益に支払う価格を切り下げてきたことを意味します。金利が上がる局面では、この倍率調整がさらに進むリスクがあります。

特に注意したいのは、金利の「水準」だけでなく「速度」です。ゴールドマンは、１０年債利回りが１カ月で約５０ベーシスポイント、または２週間で約３０ベーシスポイント以上動くような局面では、株式市場が消化しにくくなると指摘しています。今回の７％調整シナリオも、原油高と金利急騰が同時に起きることで、株式の再評価が短期間に進む可能性を見ています。

企業業績が支える強気シナリオの耐久力

１９倍台まで縮んだ予想PERの意味

弱気材料が多い一方で、Ｓ＆Ｐ５００がすぐに本格的な弱気相場へ入ると断定しにくい理由も明確です。企業業績が強いからです。NYSEのMAC DeskがFactSetデータをもとにまとめた資料では、２０２６年第１四半期のＳ＆Ｐ５００利益成長率は前年同期比約２７．７％でした。第２四半期のEPS予想も２３．３％増、通年では２４．２％増が見込まれていました。

さらに９月４日時点のFactSet Earnings Insightに基づく集計では、第３四半期の利益成長率見通しは２８．５％に上方修正されています。ポジティブなEPSガイダンスを出した企業は７０社、ネガティブなガイダンスは４１社で、通常とは逆に上方修正の勢いが目立ちます。これは、株価下落時にも押し目買いが入りやすい背景です。

StreetStatsによると、９月１８日終値時点のＳ＆Ｐ５００の予想PERは１９．２６倍、予想１２カ月利益は１株３９７．０２ドルでした。過去の超低金利局面と比べれば割高感は後退していますが、米１０年債利回りが５％近辺にある環境では、１９倍台でも十分に安いとは言い切れません。株式益利回りと実質金利の差が保たれるかが、次の焦点です。

ここで重要なのは、指数の上昇余地が「倍率拡大」ではなく「利益成長」に依存している点です。金利が下がらないなら、株価が上がるにはEPSの上方修正が続く必要があります。逆に、原油高や賃金コスト上昇で利益率が削られると、１９倍台のPERでも割高に見え始めます。７％下落シナリオは、まさにこの利益成長への信頼が一時的に揺らぐケースです。

AI関連から広がる利益成長の裾野

２０２６年の米国株を支えているもう一つの軸は、AI投資と生産性期待です。半導体、クラウド、データセンター、電力インフラに関連する企業は、設備投資の拡大を通じて売上と利益の上振れを生みました。ゴールドマンの市場解説でも、AI投資が長期金利を押し上げる要因であると同時に、企業の成長期待を支える要因として整理されています。

もっとも、AI関連だけで指数全体を押し上げる局面は次第に難しくなっています。MarketWatchが９月２１日に報じた市場幅データでは、Ｓ＆Ｐ５００は８月１３日の過去最高終値７７９８．９９から１％弱の位置にありながら、指数構成銘柄では５２週新安値が２６銘柄、新高値が５銘柄でした。指数は高値圏でも、内部では弱い銘柄が増えています。

この市場幅の悪化は、短期調整の火種です。大型テクノロジー株が指数を支える一方、小型株、景気敏感株、金利感応度の高い住宅関連株には負荷がかかっています。AP通信によれば、９月１８日のラッセル２０００は０．５％下落し、週間でも１．５％安でした。金利上昇局面では、固定金利の長期債務を持つ大企業と、変動金利負担が大きい小型企業の差が出やすくなります。

モルガン・スタンレーがなお年末８０００を見込むのは、利益成長の裾野が半導体だけでなく、ソフトウエア、金融サービス、保険、ヘルスケアサービスなどへ広がる可能性を見ているためです。ただし、こうした広がりが確認される前に、原油と金利が再び跳ねれば、市場は先にバリュエーションを切り下げます。業績相場は強いですが、金利ショックに無敵ではありません。

７１００接近で表面化する投資家心理の弱点

７１００という水準は、９月１８日終値から約５５０ポイント下の位置です。下落率では約７％に相当し、通常の調整局面としては十分に大きい一方、強気相場そのものを否定するほどの下落ではありません。問題は、その下げ方です。原油急騰、米１０年債５％超え、FRB追加利上げ観測が同時に進むと、投資家は利益成長よりも割引率を優先して売りやすくなります。

一方で、金融システム全体がすでに危機的に引き締まっているわけではありません。FREDで確認できるシカゴ連銀の全米金融環境指数は、９月１１日時点でマイナス０．５６０でした。この指数はプラスが平均より引き締まった状態、マイナスが緩い状態を示します。したがって、現在のリスクは信用収縮そのものより、株式と債券の価格が急に再調整されることにあります。

投資家心理にも注意が必要です。９月１８日時点でVIXは１４台と低く、StreetStatsでも１４．８１と表示されていました。ボラティリティが低いことは落ち着きを示す一方、ヘッジ需要が十分に高まっていないことも意味します。市場幅が悪化しているのに恐怖指数が低い局面では、悪材料が重なった時にポジション調整が速くなりがちです。

１１月の米中間選挙も、短期的な値動きを増幅する要因です。政策不確実性、財政運営、エネルギー安全保障、対中関係が同時に意識されるため、株式市場は経済指標だけでなく政治日程にも反応しやすくなります。７％調整シナリオは、単独の悪材料ではなく、複数のリスクが同じ方向へ働く場合の警戒ラインとして捉えるべきです。

個人投資家が注視すべき３つの市場信号

日本の個人投資家が今週確認すべき信号は三つです。第一に、ブレント原油が１００ドルを明確に下回って安定するか、再び１００ドル台半ばへ戻るかです。第二に、米１０年債利回りが５％近辺で落ち着くか、実質金利を伴って上振れするかです。第三に、Ｓ＆Ｐ５００の市場幅が改善し、新高値銘柄が増えるかどうかです。

Ｓ＆Ｐ５００の７％下落リスクは、過度に恐れる必要はありません。ただし、高値圏で原油、金利、FRB、政治日程が同時に動く局面では、指数の小さな下げが急なリスク管理につながりやすくなります。短期売買では損切り水準とヘッジを明確にし、中長期投資では利益成長が続く銘柄と、金利上昇に弱い銘柄を分けて見ることが重要です。

今回の相場は、強気か弱気かの二択ではありません。企業業績は強い一方、金融環境の許容範囲は狭くなっています。７１００は悲観の到達点ではなく、利益成長相場が金利と原油にどこまで耐えられるかを測る試金石です。

参考資料:

柴
柴田 慎一

海外市場・米国株

米国株・欧州株を中心に海外市場の動向を分析。グローバルな資金フローと各国の金融政策が日本市場に与える影響を追う。

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