高配当利回り株ベスト50、首位エニグモと割安株の選別法を徹底解説

首位7.19％でも利回りだけでは測れない投資価値

2026年10月16日終値を基準に、東証プライム上場企業の予想配当利回りを調べると、エニグモが7.19％で首位となりました。50位のドリームインキュベータも5.30％あり、上位には不動産、自動車部品、建設、素材、サービスなど幅広い業種が並びます。

ただし、配当利回りは年間配当を株価で割った数字です。増配だけでなく、業績不安による株価下落でも上昇します。特別配当や記念配当を含む場合もあるため、高利回りをそのまま割安さや安全性とみなすことはできません。本稿では全50銘柄を確認し、配当の持続力まで踏み込んで選別します。

東証プライム高配当50銘柄の全順位

予想配当利回りは「会社予想の年間1株配当÷10月16日終値×100」で算出しました。特別配当などを含む一方、期末の権利付き最終日を通過した銘柄は対象外です。以下の利回りは税引前で、将来の受取額を保証するものではありません。

利回り6％前後の上位25銘柄

順位	コード	銘柄	利回り	終値	決算期
1	3665	エニグモ	7.19％	417円	27年1月
2	3284	フージャースHD	6.09％	1,232円	27年3月
3	7278	エクセディ	6.06％	5,780円	27年3月
4	3548	バロックジャパンリミテッド	5.99％	634円	27年2月
5	8595	JAFCO	5.98％	2,222.5円	27年3月
6	7128	ユニソルHD	5.94％	3,045円	26年12月
7	8007	高島	5.85％	786円	27年3月
8	2379	ディップ	5.83％	1,663円	27年2月
9	8999	グランディハウス	5.83％	549円	27年3月
10	4481	ベース	5.79％	3,215円	26年12月
11	8881	日神グループHD	5.79％	639円	27年3月
12	3964	オークネット	5.78％	1,419円	26年12月
13	1814	大末建設	5.77％	4,055円	27年3月
14	8005	スクロール	5.76％	1,770円	27年3月
15	8185	チヨダ	5.76％	937円	27年2月
16	5076	インフロニアHD	5.74％	2,300.5円	27年3月
17	8584	ジャックス	5.74％	3,485円	27年3月
18	7236	ティラド	5.73％	1,430円	27年3月
19	2815	アリアケジャパン	5.71％	5,250円	27年3月
20	5988	パイオラックス	5.70％	1,615円	27年3月
21	1833	奥村組	5.69％	5,270円	27年3月
22	1882	東亜道路工業	5.69％	1,581円	27年3月
23	1518	三井松島HD	5.68％	2,288円	27年3月
24	3877	中越パルプ工業	5.62％	2,134円	27年3月
25	3457	And Do HD	5.61％	820円	27年6月

5％台半ばに集中する26位以下

順位	コード	銘柄	利回り	終値	決算期
26	4023	クレハ	5.61％	3,850円	27年3月
27	6539	MS-Japan	5.60％	1,000円	27年3月
28	3608	TSI HD	5.59％	1,253円	27年2月
29	5541	大平洋金属	5.57％	2,332円	27年3月
30	9743	丹青社	5.57％	1,437円	27年1月
31	6390	加藤製作所	5.56％	1,260円	27年3月
32	2767	円谷フィールズHD	5.55％	2,522円	27年3月
33	7226	極東開発工業	5.54％	2,165円	27年3月
34	5702	大紀アルミニウム工業所	5.50％	1,637円	27年3月
35	8897	MIRARTH HD	5.42％	424円	27年3月
36	5949	ユニプレス	5.41％	1,294円	27年3月
37	6535	アイモバイル	5.41％	499円	27年7月
38	7820	ニホンフラッシュ	5.41％	666円	27年3月
39	8125	ワキタ	5.40％	1,853円	27年2月
40	2475	WDB HD	5.39％	1,743円	27年3月
41	7059	コプロHD	5.39％	927円	27年3月
42	2461	ファンコミュニケーションズ	5.38％	390円	26年12月
43	4246	ダイキョーニシカワ	5.37％	1,080円	27年3月
44	5357	ヨータイ	5.37％	1,675円	27年3月
45	5852	アーレスティ	5.37％	633円	27年3月
46	4114	日本触媒	5.33％	2,625円	27年3月
47	5938	LIXIL	5.31％	1,693.5円	27年3月
48	6358	酒井重工業	5.31％	2,071円	27年3月
49	8729	ソニーFG	5.31％	150.8円	27年3月
50	4310	ドリームインキュベータ	5.30％	2,583円	27年3月

首位と50位の差は1.89ポイントですが、2位以下は6％前後から5％台に密集しています。わずかな株価変動や配当修正で順位が入れ替わるため、ランキングの数番の差に大きな意味はありません。

また、建設・不動産、自動車関連、素材企業が目立ちます。同じ景気要因や金利、原材料価格の影響を受ける銘柄だけを集めると、会社数を増やしても十分な分散にならない点に注意が必要です。

配当方針で見抜く上位4社の持続力

エニグモの確約配当と業績の隔たり

エニグモは1株30円の期末一括配当を掲げ、417円の終値に対して7.19％となりました。30円の内訳は普通配当10円と記念配当20円です。会社は構造改革期間に当たる2026年1月期と2027年1月期について、業績変動や市場区分の変更にかかわらず30円配当を実施する方針を示しています。

一方、2027年1月期上期は売上高27億5,500万円、営業損失4億3,700万円、中間純損失1億4,400万円でした。主力BUYMAの総取扱高も前年同期比86.4％にとどまっています。通期では売上高72億6,700万円、営業利益4,400万円、純利益4億9,300万円を見込みますが、調整後EPS予想20.88円に対して配当は30円です。

つまり、現在の高配当は当期利益だけで賄う設計ではなく、現金や有価証券も活用する資本政策としての性格が強いと読めます。会社資料では2年間の配当総額を約24億円と計画しています。2028年1月期以降は「配当性向50％またはDOE5％の高い方」へ移行するため、30円が恒久的に維持されるとは限りません。

さらに、2026年1月末時点の流通株式時価総額は90.4億円で、プライム市場の基準である100億円を下回っていました。配当確約は魅力ですが、BUYMAの回復、構造改革の成果、市場区分への対応を同時に追う必要があります。

DOE下限を備える3社の還元設計

2位のフージャースHDは2027年3月期に75円配当を予想しています。還元方針は配当性向40％以上かつDOE4％以上です。純利益に連動する配当性向と、株主資本を基準にするDOEを組み合わせることで、利益変動時にも配当の安定性を持たせています。

3位のエクセディは年間350円を予想し、2025年度と2026年度の2年間で総還元性向100％を掲げています。中計終了後もDOE5％を下限とする方針ですが、現在の高還元には余剰資本の圧縮という時限的な側面があります。配当額だけでなく、本業のキャッシュ創出力が還元後にどう変化するかが焦点です。

5位のJAFCOは、DOE6％と配当性向50％のうち高い方を配当額とする設計です。利益が投資先の売却時期に左右されやすい事業だけに、DOEは配当の変動を抑える役割を持ちます。ただし、株主資本そのものが減ればDOE基準の配当額も変化します。

同じ6％前後でも、エニグモは確約配当、フージャースHDは配当性向とDOEの併用、エクセディは余剰資本還元、JAFCOは変動利益を補うDOEという違いがあります。利回り比較の次に、配当原資と還元期間を確認することが重要です。

記念配当と株価下落が生む利回りの錯覚

高利回り株の最大のリスクは、予想配当の減額と株価下落が同時に起きることです。利回りが上昇していても、分子の配当ではなく分母の株価が急落した結果かもしれません。普通配当、記念配当、特別配当を分け、翌期に消える金額を除いた「平常時の利回り」も計算すべきです。

配当性向が高すぎる企業では、営業キャッシュフロー、現預金、有利子負債、設備投資を確認します。DOE採用企業も自動的に安全になるわけではなく、赤字が長期化すれば株主資本の取り崩しにつながります。

権利確定日の2営業日前が権利付き最終日で、翌営業日の権利落ち日には理論上、配当相当額だけ株価が下がります。配当だけを目的とした直前購入では、受取額以上の値下がりを被る可能性があります。権利日を分散し、一度に買い切らない姿勢が有効です。

NISAで高配当株を育てる四つの点検軸

購入前には、①普通配当だけで計算した利回り、②利益と営業キャッシュフローによる配当余力、③減配条件を含む還元方針、④業種と権利月の偏り、の四つを確認します。順位よりも、数年後まで配当原資を生み出せる事業かどうかを優先すべきです。

課税口座では上場株式の配当に原則20.315％が源泉徴収されます。NISAの成長投資枠なら対象商品の配当を非課税にできますが、株式数比例配分方式を選ぶ必要があります。一方、NISAで生じた損失は他口座の利益と損益通算できません。

高配当株だけで資産全体を構成せず、分散型の投資信託などを中核に置き、個別株は業種と購入時期を分けて組み入れる方法が現実的です。決算発表のたびに業績、配当予想、キャッシュフローを更新し、利回りではなく総合的な投資収益で判断することが長期運用につながります。

参考資料:

• 日本株ランキング（配当利回り・会社予想）｜Yahoo!ファイナンス
• 予想配当利回りランキング｜トレーダーズ・ウェブ
• エニグモ 2027年1月期第2四半期決算補足説明資料
• エニグモ 2027年1月期第1四半期決算補足説明資料
• 代表メッセージ｜エニグモ
• 配当情報｜フージャースホールディングス
• 株主還元｜エクセディ
• 株主還元・配当｜JAFCO
• 高配当の株式に投資をするときの留意点｜J-FLEC
• 権利落ち、配当落ち｜J-FLEC
• 配当落・権利落等情報｜日本取引所グループ
• 配当利回り｜日本取引所グループ用語集
• NISAを知る｜金融庁
• NISA制度｜国税庁
• 上場株式等の配当所得等に係る申告分離課税制度｜国税庁