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トリケミカル4369が上方修正、AI材料で最高益へ市場の焦点

by 斎藤 裕也
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#トリケミカル研究所 #半導体材料 #決算 #AI #業績修正

上方修正が示した半導体材料需要の転換点

トリケミカル研究所（4369）が2027年1月期の通期業績予想を上方修正しました。経常利益は従来予想の63.0億円から87.2億円へ引き上げられ、前期比では23.0％増となる見通しです。売上高も270.0億円から295.0億円へ修正され、増収増益基調がより鮮明になりました。

今回の決算で重要なのは、単なる一過性の上振れではなく、AI向け先端半導体の投資拡大が同社の高純度化学材料需要に直結している点です。半導体材料は製造装置や完成品に比べて目立ちにくい領域ですが、微細化や多層化が進むほど品質要求と使用工程は増えます。投資家にとっては、上方修正の中身が数量増、価格改定、持分法利益、為替のどれに支えられているかを見極める局面です。

最高益予想を押し上げた三つの収益源

上期実績と通期修正幅の読み方

2027年1月期第2四半期累計の売上高は147.05億円、営業利益は38.38億円、経常利益は45.26億円、親会社株主に帰属する中間純利益は33.73億円でした。前年同期比では売上高が18.8％増、営業利益が20.8％増、経常利益が19.1％増、純利益が21.5％増です。会社側は上期として過去最高の売上・利益を達成したと説明しています。

期初計画との差も大きく出ました。会社が3月に公表していた上期予想は売上高137.0億円、営業利益29.6億円、経常利益30.9億円、純利益21.9億円でした。実績は売上高で10.05億円、営業利益で8.78億円、経常利益で14.36億円、純利益で11.83億円上回っています。経常利益の上振れ率は46.5％に達しており、営業段階の強さに加えて営業外収益も効いた形です。

通期修正後の計画に対する上期進捗率は、売上高49.9％、営業利益51.5％、経常利益51.9％、純利益51.3％です。第1四半期時点では売上高74.88億円、経常利益24.85億円と強い出足でしたが、第2四半期まで進んでも通期計画の半分をやや上回る水準を保っています。これは、会社が下期にも需要継続を見込んでいることを示します。

一方で、5〜7月の3カ月だけを切り出すと、経常利益の伸びは上期全体ほど強くありません。第1四半期の経常利益24.85億円を差し引くと、第2四半期単独の経常利益は約20.41億円です。前年同期の第2四半期単独は、前年上期38.00億円から前年第1四半期16.40億円を差し引いた約21.60億円とみられます。上期増益という見出しの裏側では、1〜3カ月ごとの勢いを分けて見る必要があります。

持分法利益が経常利益へ与えた厚み

今回の上方修正で特に注目すべき収益源は、韓国関連会社SK Tri Chem Co., Ltd.に係る持分法投資利益です。第2四半期累計では持分法による投資利益が6.48億円計上されました。3月時点の決算説明資料では、SK Tri Chemの持分法利益が前期の12.82億円から今期は4.00億円へ減る想定が示されていました。

しかし、8月末の第2四半期決算説明資料では、下期の持分法投資利益についても上期並みの6.4億円を想定しています。単純に見れば、期初計画で保守的に置かれていた営業外利益が大きく切り上がったことになります。経常利益予想の修正幅24.2億円のうち、持分法利益の再評価は無視できない要素です。

ただし、営業利益も期初予想60.0億円から74.5億円へ24.2％引き上げられています。上方修正を「営業外だけの上振れ」と見るのは不十分です。会社側の営業利益増減要因では、期初計画比で売上増の影響が11.08億円、為替による利益増が2.95億円とされています。製造経費や販管費の増加を吸収しながら、本業側でも利益水準を切り上げた構図です。

年間配当予想は35円で据え置かれました。業績上方修正に対して配当をすぐ増やさなかった点は、投資余力と株主還元の配分を慎重に見ている可能性があります。南アルプス事業所や海外拠点の体制整備が続く局面では、利益成長の一部を将来の供給能力へ回す判断も自然です。

AI投資と東アジア顧客が支える成長余地

High-kとMetal材料の需要拡大余地

トリケミカル研究所の主力は、半導体製造用の高純度化学化合物です。同社の製品ページでは、Si半導体用材料としてHigh-k材料、配線関係用材料、エッチング用材料、インプラ用材料、クリーニング用材料などが列挙されています。先端ロジックやメモリの微細化では、絶縁膜、電極、配線、エッチングの各工程で材料の高純度化と安定供給が求められます。

2026年版の統合報告書によると、2026年1月期の売上高は238.8億円、営業利益率は24.7％、自己資本比率は76.5％でした。売上高構成ではSi半導体向けが95.0％を占め、地域別では台湾が33.8％、中国が34.0％、日本が18.8％、韓国が9.2％です。用途別ではHigh-kが47.9％、Metalが22.5％、Etchingが14.7％とされます。

この構成は、今回の上方修正の背景を理解するうえで重要です。会社側は第2四半期決算説明資料で、Si半導体向けの通期売上見通しを285.47億円、その他を9.52億円と示しています。修正後売上高295.0億円の大半が半導体用途であるため、同社の業績はAI向け先端半導体の稼働率と投資計画に強く連動します。

同資料では、Si半導体内の進捗分析について、期初計画比ではHigh-k材料が好調とされています。さらに、半導体向け先別ではメモリー・ロジック向けともに期初計画を上回る見通しです。AIサーバーではGPUやカスタムAIチップに加え、HBMなどの高性能メモリ需要も拡大します。ロジックとメモリの両方に材料供給機会がある点は、テーマ株としての評価を支える材料です。

中国・台湾市場の設備投資サイクル

会社側は上方修正の理由として、中国・台湾半導体市場における出荷が当初想定を上回ったことを挙げています。第2四半期決算説明資料では、中国向け売上は下期に減少するものの期初想定より強く推移する見通し、国内向け以外は堅調に推移する見通しと説明されています。これは、地政学リスクに備えた在庫積み増しと、実需に基づく設備稼働の双方が混在している可能性を示します。

外部環境も同社に追い風です。SEMIのWorld Fab Forecastでは、2026年の世界半導体製造装置投資が1,520億ドル、前年比24％増になると予測されています。2027年も1,660億ドルへ9％増える見通しです。中国は2026年も世界最大の投資市場とされ、ロジック・マイクロ分野は約650億ドルの最大セグメントと説明されています。

半導体材料市場も拡大しています。SEMIは2025年の世界半導体材料市場売上高が732億ドル、前年比6.8％増だったと発表しました。このうちウエハーファブ材料は458億ドル、パッケージ材料は274億ドルです。地域別では台湾が217億ドルで16年連続首位、中国が156億ドル、韓国が112億ドルでした。トリケミカル研究所の地域別売上構成と、世界の材料消費地域が重なっている点は見逃せません。

台湾需要の強さは、TSMCの決算からも確認できます。TSMCの2026年第2四半期売上高は1兆2703.8億台湾ドルで、前年同期比36.0％増でした。先端ノードでは3ナノが売上高の30％、5ナノが33％を占めています。微細化が進むほど材料仕様は厳しくなり、顧客認定を受けたサプライヤーの位置づけは重くなります。

南アルプス事業所が担う供給能力

需要があるだけでは、材料メーカーの業績は伸びません。半導体材料は品質認定に時間がかかり、供給能力と安全管理の両方が問われます。トリケミカル研究所は中期経営計画で、南アルプス事業所の稼働、危険物製造棟を含む能力向上、次世代半導体向け材料の開発を重点項目にしています。

2026年版統合報告書では、南アルプス事業所を2025年3月に新設した新規エッチング材料等の大規模製造拠点と説明しています。第2四半期資料でも、下期施策として生産体制の最適化、中長期的な生産能力向上の準備、南アルプス事業所における次世代半導体材料の生産体制構築、安全・品質管理体制の強化が挙げられています。

中期経営計画では、2027年1月期から2029年1月期までの3期合計で投資総額122.88億円が示されました。2029年1月期の数値目標は売上高317.0億円、営業利益86.5億円、経常利益88.3億円です。今回修正された2027年1月期予想は売上高295.0億円、営業利益74.5億円、経常利益87.2億円であり、経常利益は中計最終年度に近い水準へ前倒しで接近しています。

この前倒し達成に近い状況はポジティブですが、同時にハードルも上げます。市場は次に、2028年1月期以降の増益余地を見に行きます。南アルプス事業所の稼働が既存製品の増産にとどまるのか、次世代材料の新規採用につながるのかが、評価倍率を左右する論点になります。

下期計画に残る為替と原料調達の不確実性

上方修正後も、下期には複数の確認点があります。まず為替です。会社は下期の想定レートを1米ドル155円に修正しました。3月時点の説明資料では1米ドル150円、営業利益感応度は1円あたり約3500万円とされていました。円安は追い風ですが、円高方向へ振れれば営業利益の上振れ分を削る要因になります。

次に、中国向け需要の持続性です。第1四半期決算短信では、一部中国顧客で地政学リスクに備えた在庫積み増しの影響により一時的に需要が増加していると説明されていました。第2四半期時点でも中国向けは期初想定より強いものの、下期は減少を見込むとされています。実需の強さと在庫積み増しの比率を見誤ると、来期以降の成長率を過大評価するリスクがあります。

国内向けでは、一部原料が中国規制により調達できず、光ファイバー向け販売に影響が出るとされています。半導体向けが圧倒的な主力であるため全体への影響は限定的に見えますが、材料ビジネスでは原料調達、品質、納期の小さな乱れが顧客対応力に直結します。

さらに、利益率にも注意が必要です。上期の営業利益率は26.1％で、修正後通期計画の営業利益率は25.3％です。高水準ではありますが、設備投資に伴う償却費、製造労務費、研究開発費、原材料価格の変動が利益率の変動要因になります。最高益更新を評価する際は、売上高の伸びだけでなく、増産局面でも利益率を保てるかを確認することが重要です。

個人投資家が確認すべき決算後の評価軸

今回の上方修正は、AI半導体材料のテーマ性と実績数値がそろった好材料です。売上高、営業利益、経常利益、純利益のすべてが上方修正され、経常利益は前期比23.0％増の87.2億円と過去最高更新が視野に入りました。短期的には、株価がこの上振れをどこまで織り込んだかが焦点になります。

確認すべき評価軸は三つです。第一に、中国・台湾向け出荷が下期も会社計画どおり推移するかです。第二に、SK Tri Chemの持分法利益が上期並みを維持できるかです。第三に、南アルプス事業所が次世代材料の量産体制として利益成長へつながるかです。

トリケミカル研究所は、完成品メーカーではなく半導体プロセスの深い部分に入り込む材料株です。そのため、株価材料は派手な受注発表よりも、決算説明資料に出る地域別・用途別の細かな変化に表れやすい銘柄です。次の四半期では、売上構成、営業利益率、持分法利益、為替前提の4点を並べて確認することが、最高益更新の持続性を判断する近道になります。

参考資料:

斎
斎藤 裕也

テーマ株・材料分析

テーマ株・材料株の発掘と分析を得意とする。企業の IR 情報と業界動向を結びつけ、投資家目線で銘柄の「次の一手」を読む。

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