相場急落でRSI20％以下の低PER株、反騰候補15社を精査
日経急落で浮上した売られ過ぎ株の選別
2026年8月19日の東京株式市場では、日経平均株価が65,326円42銭となり、前日比2,134円31銭安、率にして3.16％の大幅下落となりました。日経平均プロフィルによれば、日経平均構成225銘柄のうち下落は179銘柄、上昇は45銘柄にとどまっています。
こうした全面安に近い局面では、機械的な売りで短期的に売られ過ぎた銘柄と、業績懸念で本格的に評価が切り下がった銘柄が混在します。そこで注目されるのが、RSI20％以下という需給面の極端な弱さと、低PERという利益面の割安さを組み合わせる見方です。本稿では、反騰候補15社というスクリーニングを、単なる銘柄リストではなく、反発確度を見極めるための実務的な読み方として整理します。
RSI20％以下が示す短期需給の圧縮
30％基準より深い過熱解消
RSIは、一定期間の値上がり幅と値下がり幅のバランスから、相場の強弱を0から100％で示すオシレーター系指標です。一般には70％以上が買われ過ぎ、30％以下が売られ過ぎとされます。今回のように20％以下まで下げた銘柄は、通常の売られ過ぎ判定より一段深い水準にあると考えられます。
ただし、RSI20％以下は「すぐ買える」という意味ではありません。強い下降トレンドでは、RSIが低位に張り付いたまま株価がさらに下がることがあります。重要なのは、RSIが極端な低水準にある理由です。指数連動売り、決算後の失望売り、信用買い残の投げ、テーマ株の巻き戻しでは、その後の値動きが大きく異なります。
8月19日の下落は、日経平均の技術セクター寄与度が大きくマイナスに傾いた点が特徴です。日経平均プロフィルでは、技術セクターの寄与度が1,535円45銭の押し下げとなり、素材も374円16銭のマイナスでした。日経平均のセクター別ウェートでは技術が55.90％を占めており、指数の急落が半導体・AI関連の需給悪化を強く映したことが分かります。
指数寄与度で読む売りの偏り
米国市場でも、8月18日にPHLX半導体株指数が5％下落し、AI関連のポジション調整が広がりました。MarketWatchは、ダウ、S&P500、ナスダックが3日続落したと伝え、情報技術セクターの弱さを指摘しています。Investor’s Business Dailyも、SOXが5％下げた局面で、メモリー株やAI半導体株が売られたと報じています。
この外部環境を踏まえると、日本株のRSI低下は個別企業の悪材料だけでなく、グローバルな半導体ポジションの巻き戻しに巻き込まれた面があります。日経平均の値がさ株や半導体関連株が主導して指数を押し下げる局面では、売りが他業種にも波及しやすくなります。
一方で、すべてのRSI低位銘柄が同じ性格を持つわけではありません。TradingViewの売られ過ぎ日本株リストを見ると、RSI10％台には小型サービス株、メディア、個人消費関連、インフラ投資法人などが並び、PERが低い銘柄もあれば、赤字や高PERの銘柄も混在しています。つまり、RSIだけでは反騰候補を選び切れません。
反発を狙う場合は、まず「下落が市場全体の巻き添えか、個別要因か」を分ける必要があります。次に、出来高が急増しているか、終値が安値圏に沈んだままか、翌日に前日高値を回復できるかを確認します。RSI20％以下は入口であり、実際の買い判断には、ローソク足、出来高、移動平均線、信用需給を重ねる必要があります。
低PER株を反騰候補に残す財務条件
市場平均PERとの相対比較
PERは、株価が1株当たり利益の何倍まで買われているかを示す指標です。利益水準に対して株価が低いほどPERは低くなります。ただし、低PERは常に割安を意味するわけではありません。利益のピークアウト、構造的な成長鈍化、一過性益の反動が見込まれる場合、低PERはむしろ市場の警戒を反映していることがあります。
8月19日時点で、日経平均の加重平均PERは16.84倍、指数ベースPERは21.73倍でした。反騰候補を選ぶ際には、このような市場全体のPERと比べて低いかどうかを確認するだけでなく、同業他社との比較、会社計画の達成可能性、直近決算の営業利益率を確認する必要があります。
今回の「RSI20％以下かつ低PER」という条件は、短期需給と利益評価の二段階でふるいをかける点に意味があります。RSIだけで選ぶと赤字企業や高PER銘柄も入りやすく、低PERだけで選ぶと下落トレンドの初動を拾ってしまう危険があります。両者を組み合わせることで、少なくとも「売られ過ぎ」と「利益面の割高感の小ささ」を同時に満たす候補に絞れます。
ただし、15社という数そのものに過度な意味はありません。市場全体が急落した日には、短期的なRSI低下銘柄が増えやすくなります。反対に、下落が特定テーマに集中した日には、候補は特定業種へ偏りやすくなります。大切なのは、選ばれた銘柄が市場平均より低いPERである理由が、単なる放置なのか、業績リスクの織り込みなのかを読むことです。
業種差と一過性利益の仕分け
低PER株を評価する際には、業種ごとの利益変動も無視できません。建設、素材、商社、自動車関連のように景気や資源価格の影響を受けやすい業種では、好業績時にPERが低く見えやすい傾向があります。反対に、安定的な内需サービスや食品、小売の一部では、成長率が低くても利益の見通しが読みやすいため、一定の評価が維持されやすくなります。
JPXは規模別・業種別のPER・PBRを月次で公表しており、市場平均や業種平均との比較が可能です。これを使うと、ある銘柄のPERが低い理由を、単純な割安感ではなく、業種内での相対位置として確認できます。同じ10倍台前半のPERでも、業種平均が8倍なら割安とは言いにくく、業種平均が20倍なら見直し余地が残る可能性があります。
さらに、PBRやROEも併せて確認すべきです。JPXプライム150指数の説明では、資本収益性と市場評価を重視する考え方が示されています。低PERでもPBRが低く、ROEが資本コストを下回る状態が続く企業は、株価反発が短期の買い戻しにとどまりやすいです。逆に、低PERであっても営業キャッシュフローが安定し、増配や自社株買いの余地がある企業は、反発後も見直しが続きやすくなります。
決算通過直後の銘柄では、特に会社計画の修正有無が重要です。第1四半期決算で進捗率が低いまま据え置きとなった銘柄は、PERが低く見えても利益予想そのものが下方修正されるリスクがあります。反騰候補として残すには、売上総利益率、受注残、為替前提、原材料価格、在庫評価損の有無まで確認したいところです。
半導体安と金利上昇が残す押し目リスク
今回の急落では、米国の長期金利上昇、原油高、中東情勢の不透明感が重なりました。Barron’sは、日経平均の下落について、債券利回り上昇、原油価格、地政学リスクが投資家心理を圧迫したと報じています。半導体株安だけでなく、リスク資産全体の割引率が上がったことが背景にあります。
MarketWatchは、半導体株ロングが混み合った取引として意識されていると伝えています。こうしたポジション調整は、業績見通しが変わらなくても株価を大きく動かします。とくにAI関連は2026年前半の上昇が急だったため、少しの悪材料でも利益確定売りが連鎖しやすい状態です。
RSI20％以下の銘柄を拾う場合、この外部環境の落ち着きが前提になります。米金利が再び上昇し、SOXや韓国半導体株が続落するなら、日本の割安株にも換金売りが残ります。反騰狙いでは、指数の下げ止まり、半導体株の陰線縮小、為替の急変停止を確認してから段階的に入る方が合理的です。
また、低PER株は流動性が低い銘柄も少なくありません。出来高が薄い状態でRSIだけを見て買うと、反発局面で売却しにくくなります。出来高が過去平均を上回り、かつ下落率が縮小する局面を待つことで、投げ売りの終盤に近いかどうかを判断しやすくなります。
個人投資家が確認すべき反発の順序
反騰候補15社を実際に点検する際は、まずRSI20％以下になった理由を確認し、次にPERが同業平均や市場平均より低い理由を調べることが出発点です。そのうえで、出来高、信用買い残、決算進捗、会社計画、配当方針を順に確認します。
買い急ぐよりも、RSIが20％台から30％台へ戻る局面で、株価が前日高値や5日移動平均線を回復できるかを見る方が精度は高まります。下落当日の安値を翌営業日以降に割り込まないことも、短期反発の最低条件です。
8月19日の相場は、指数急落と個別株の売られ過ぎが同時に発生した局面です。反騰候補を探す価値はありますが、低PERとRSI低位だけで結論を出す場面ではありません。需給の転換、業績の下支え、外部環境の安定という3点がそろう銘柄に絞ることが、短期反発狙いを投機で終わらせないための基本です。
参考資料:
- 日次サマリー － 日経平均プロフィル
- Nikkei Falls to Two-Week Low on Risk-Off Sentiment
- Micron, Other Chip Stocks Drop During Dog Days Of Summer
- U.S. stocks end lower as Dow, S&P 500, Nasdaq drop for third straight day
- Semiconductor stocks under pressure once more as Wall Street’s “most crowded trade” unwinds
- 売られすぎの日本株 — TradingView
- 日本株式市場 — TradingView
- 規模別・業種別PER・PBR | 日本取引所グループ
- TOPIX (TPX) | Japan Exchange Group
- JPXプライム150指数 | 日本取引所グループ
- SBI証券 テクニカル指標用語解説
- 相場反転の見分け方は～「反発」を示唆するシグナルが点灯？｜SBI証券
- Chip stock pullback sparks worries about AI rally strength, leveraged trades
- Semiconductor Stocks Rebound to Lead Stock Recovery
関連記事
日経反発局面で探す低PERマイナスカイリ銘柄の選別術とリスク管理
6月9日の日経平均は65,416円63銭へ2.17%上昇し、半導体主導の買い戻しが鮮明でした。低PERと25日線マイナスカイリを組み合わせる際の銘柄選別、出来高確認、業績悪化リスク、日銀会合前後の金利感応度をテクニカル視点で整理し、個人投資家が監視リストを更新する実務ポイントまでを具体的に読み解く。
RSI20％以下の低PER低PBR株、反騰条件と選別軸を分析
RSI20以下で低PER・低PBRに沈む日本株を、5月1日の東京市場反発、東証の資本コスト改革、PER・PBRの基礎から分析。43社のスクリーニングを買いリストではなく点検リストとして扱い、大型連休前の薄い物色環境で反騰候補とバリュートラップを分ける決算・需給・資本効率の確認手順を実務的に解説します。
低PER株ゴールデンクロスで浮上、プライム14銘柄の実践選別
9月4日の東京市場では日経平均が806円高で5日ぶり反発し、AI・半導体株主導の戻りが鮮明になりました。5日線と25日線のゴールデンクロス、低PER、PBR、配当利回りを組み合わせ、いすゞ、東武、SOMPO、デンソー、オリックスなど14銘柄をどう精査すべきか、短期反転の持続性と割安さの罠を読み解く。
5日25日線ゴールデンクロスで探る低PER低PBR株の実戦視点
8月14日の東京市場で浮上した5日線と25日線のゴールデンクロス銘柄を、低PER・低PBR、東証の資本コスト改革、AI半導体相場の揺り戻しから分析。38社選出の背景、米S&P500最高値を受けたリスク選好、出来高や25日線の傾きでだましを避ける確認軸、個人投資家の週明け売買判断を読み解く。
一目均衡表の低PER買いシグナル26社と相場転換の焦点を分析
8月13日の東京市場は日経平均が68,308円59銭、TOPIXが4,176.04まで上昇。半導体主導の強気地合いで一目均衡表の三役好転と低PERを満たす26社が注目された。米国の利上げ観測後退、東証の資本コスト要請、プライム市場平均PERとの比較を踏まえ、買いシグナルの強弱と業績・需給の確認点を読み解く。
最新ニュース
相場不安に備える秋の高配当株6銘柄、好進捗と割安性を徹底検証
科研製薬、コスモエネルギーHD、ホンダ、東京インキ、大紀アルミ、インフロニアHDの高配当6銘柄を独自選定。9月10日時点の配当利回り、PER、PBRと第1四半期の利益進捗を比較し、マイルストン収入、在庫影響、公正価値評価益を除いた本業の強さと、権利取り前に注意したい減配リスクまで、金利上昇下の投資判断軸を読み解く。
AI時代の成長株、デジタルマーケティング精鋭7銘柄を徹底分析
日本のインターネット広告費は2025年に4兆459億円となり、総広告費の50.2％へ拡大した。AI検索、動画、EC、データ活用を追い風に、フィードフォースグループやエフ・コード、オロなど注目7社の最新決算、成長モデル、株価復調の条件、M&A・顧客集中・先行投資のリスクを比較し、次の決算で見るべき指標を解説。
高配当株ベスト30、利回り15％首位の裏側と割安性を徹底検証
2026年9月9日終値と会社予想を基に、東証上場株から高配当30銘柄を独自抽出。首位ネクソンの15.25％は415円の特別配当込みで、東計電算やフジコピアンにも資産売却など一時要因があります。DOE、配当性向、権利落ち後の株価、残存配当を照合し、見かけの利回りと継続可能な割安株を見分ける方法を解説。
長期金利3％時代の不動産株、賃料上昇で見極める投資戦略の要諦
長期金利が一時3％を超え、不動産株には資産価値の下押しと利払い増が意識されています。一方、東京都心5区のオフィス空室率は1.87％、平均募集賃料は前年同月比12.46％上昇。日銀の追加利上げ観測を踏まえ、固定金利比率、借入期間、賃料改定力、含み資産、開発負担から有望株を選ぶ実践的な視点を解説します。
上方修正を先回り、9月中間期の業績上振れ小型株候補を徹底精査
2027年3月期第1四半期決算から、時価総額800億円未満を軸に9月中間期の上方修正候補を独自抽出。佐藤食品工業、アオイ電子、東邦化学工業、北川鉄工所の計画進捗に加え、内海造船、小倉クラッチ、ジーダットの利益の質を検証し、会計変更や一過性損益、原材料高など先回り投資の落とし穴まで財務面から読み解く。